オハイオ・デジタル図書館

オハイオ州には，Ohio Digital Library（ODL）という電子資料サービスがある1。電子書籍，電子オーディオブック，電子雑誌を共同で提供するもので，オハイオ州立図書館が運営している。ODLは，連邦政府のIMLSによるLSTA（Library Services and Technology Act）の資金を一部活用している。参加できるのは人口10万人未満の自治体の図書館で，これはオンタリオ州の取組と同様である。

2024年のデータによれば，ODLには180近い図書館が参加している。アクティブユーザーは34万人，年間の貸出件数は1,026万点である。予約（Holds）は545.7万点で，およそ半分強が予約をして利用されていることになる。最近のコレクションの規模は不明だが，2020年の報告ではタイトル数は19.7万点で，複本を含めた点数は48.9万点とされる2。かなり大規模である。

ODLに参加する図書館は，自館の資料費の5.5〜6%に相当する金額を負担する3。これは州立図書館によって一括管理され，電子資料の選書も州立図書館が行っているようである4。購入された電子資料はすべての参加館で共有される。仮に図書館がODLを脱退した場合でも，参加期間中に購入された電子資料はODLに残り，他館と共有され続ける。なお，各館が別途予算を用意し，自館用に資料を追加購入することも可能である。この仕組みもオンタリオ州のモデルと同じである。サービス導入にあたっては，利用者認証方法に対応したシステム整備が必要であり，職員向けの研修も実施される。

利用者はODLのウェブサイトにアクセスしてサービスを利用する。読み方としては，資料にもよるが Kindle，EPUB，ブラウザなどから選ぶことができる。なお，購入予算は一括してプールされるため，特定利用者の予約で優先されるといった仕組みはない。

日本のデジとしょ信州と比較して，購入資料全体にアクセスできる点などが似ている。一方で，参加資格が小規模自治体（図書館区）に限定されている点，負担方法の詳細（人口・資料費）は異なる。また，ODLは，連邦政府のLSTAを活用しているが，日本ではそうした国からの予算はない。コレクション規模が大きく貸出点数が多い点も特徴である。

  1. https://library.ohio.gov/libraries/library-programs-and-development/ohio-digital-library ↩︎
  2. https://dam.assets.ohio.gov/image/upload/library.ohio.gov/ohio-digital-library/annual-reports/OhioDigitalLibrary_Infographic2020.pdf ↩︎
  3. https://library.ohio.gov/libraries/library-programs-and-development/ohio-digital-library/membership ↩︎
  4. https://library.ohio.gov/static/ohio-digital-library/OverDrive%20Memorandum%20of%20Understanding%20-%20Jan%202023-Dec%202023.docx ↩︎